海外サイト・海外旅行でのショッピングで
トラブルにあわないために

海外サイト・海外旅行でのショッピングでトラブルにあわないために

ポイント(1):事業者情報の確認

海外サイトに限らず、顔の見えない相手と取引するインターネットショッピングでは、不要なトラブルにあわないためにも事業者情報の確認を事前に必ず行う必要があります。日本語のサイトでも海外企業が運営している場合があるので、必ずご確認ください。

・実在する事業者かどうか、所在地が実在する住所か・電話やメールでの問い合わせ窓口があるか、実際に開通しているか・事業者の規模やサイトの運営期間はどうか・過去にトラブルのある取引がなかったか

購入前にサイトをよく見て確認するとともに、事業者の名前やURLで検索してみましょう。不安であれば、事前に一度メール等で直接確認することも有効な手段です。
CCJに寄せられた相談では、でたらめな住所を掲載していたり、メールアドレスがフリーアドレスで運営されているサイトであれば、事業者としての実在性が低いことが確認されています。

地図サービスなどを使って住所を確認してみましょう

所在地の記載があっても実在する住所なのか地図サービスなどを利用して確認してみましょう。

このほか、インターネット上の評判等も参考になる場合もあります

すべてを鵜呑みにはできませんが、例えば、「www.xxxx.com(サイトURL)+scamまたはfraud(いずれも詐欺等を表します)」などで検索すると、海外サイトの場合、英語で評判が書かれていることがあります。

これらの機械翻訳などでもおおよその評価の良し悪しは分かると思われます。

海外消費者相談機関の格付けを利用する

アメリカ(北米・カナダ)の不正な商行為に関する規制機関であるBetter Business Bureau(BBB)では、事業者の格付けをサイトに公開していますので、 購入の際には信頼できる事業者か確認してみるのもよいでしょう。