海外サイトに限らず、顔の見えない相手と取引するインターネットショッピングでは、不要なトラブルにあわないためにも事業者情報の確認を事前に必ず行う必要があります。日本語のサイトでも海外企業が運営している場合があるので、必ずご確認ください。

・実在する事業者かどうか、所在地が実在する住所か・電話やメールでの問い合わせ窓口があるか、実際に開通しているか・事業者の規模やサイトの運営期間はどうか・過去にトラブルのある取引がなかったか

購入前にサイトをよく見て確認するとともに、事業者の名前やURLで検索してみましょう。不安であれば、事前に一度メール等で直接確認することも有効な手段です。
CCJに寄せられた相談では、でたらめな住所を掲載していたり、メールアドレスがフリーアドレスで運営されているサイトであれば、事業者としての実在性が低いことが確認されています。