パソコン利用中に突然ウイルス感染などのメッセージが表示されても、慌てずに対応しましょう。

寄せられた相談では、メッセ―ジが表示されたり警告音が鳴ったりしても、実際にはウイルスに感染しておらず、偽りの表示である可能性が高いと考えられます。有名なパソコンソフトのロゴなどが表示されていても実際にはそのメーカーが提供していない場合もあるので注意してください。すぐにセキュリティソフトを購入したり、表示された電話番号に電話をするのはやめましょう。まずはお持ちのパソコンに導入されているウイルス駆除ソフトでトラブルの発生の有無を確認しましょう。または、パソコンメーカーやインターネットサービスプロバイダーのサポートデスクなどに確認してみましょう。 また実際にウイルス感染対策などのためにセキュリティソフトを購入する必要がある場合は、購入前に、販売者やソフトウェアメーカーの名称や連絡先などを把握するとともに、支払方法や解約条件などもしっかりと確認しておきましょう。

万が一購入してしまった場合は。

事業者に連絡し、解約の申し出をしましょう。返金対象期間が定められている場合もあるため、早期に対応することが大切です。事業者への解約申し出方法は次のページを参考にしてください。「事業者への解約の申し出文（英語・ひな型）」も掲示していますので、ご利用ください。
PC用セキュリティソフトのトラブル
プリペイド型電子マネーで支払った場合は、プリペイド型電子マネーの番号を伝えた相手が当該番号を使用してバリューをチャージしてしまう前に、自身のアカウント等にバリューをチャージして確保してください。既に相手にチャージされていてバリューが残っていない場合は被害の回復が非常に困難ですが、今後の悪用を防止するために、プリペイド型電子マネーの発行業者に「サポート詐欺」でプリペイド型電子マネーの番号を相手に伝えてしまったことを通報してください。

（1）パソコンにトラブルが起きているかのような表示をする点

実際にパソコンに異常がないにもかかわらず、ウイルス感染など、パソコンに問題があるような表示や警告音で不安をあおる点に問題があります。焦りなどから、表示された電話番号に電話をすると、事業者の遠隔操作、誘導などにより、契約締結に進んでしまいます。こうした手口に問題があります。

（2）継続的な契約になっている点

これらのセキュリティソフトのほとんどが、自動更新により、契約が継続するようになっています。クレジットカードの解約やクレジットカード番号の変更をし、そのカードから引き落としがされないようにしても、ソフトウエアの契約を解約をしない限り、請求が続く可能性があります。このため、ソフトウエアの契約をしっかりと解約することが大切です。

（3）解約の方法が分かりづらい、または購入時は日本語でも解約には英語が必要な点

ソフトウェアの販売は海外の事業者が行っており、販売事業者のホームページから解約を申し出るなどの方法で解約手続きができ、代金の支払いを止めることができる場合もあります。ただし、ホームページ上の解約のページの場所が分かりづらかったり、販売事業者と代金請求事業者が異なっていたり、購入時とは違って解約申請は日本語ではできない場合が多く見られます。

また、電話で解約の意思を伝えた場合、別のプランの契約に誘導されるなど次々に支払いを求められるケースもあります。