（1）気づかないうちに別のサイトに誘導されている点
検索サイトを通じて当該トラブルサイトにたどりつくこともありますが、多くの相談では、何らかのアプリをダウンロードしようとする際に、「ダウンロード」と書かれたアイコンをクリックすることで、当該トラブルサイトに誘導されています。
「ダウンロード」と書かれたアイコンは、元サイトの画面上部や側部に自動表示されているバナー広告となっています。しかし、元サイトのダウンロードのガイダンス案内のすぐ近くにこのバナー広告が表示されているため、相談者はアプリやファイルのダウンロードアイコンと勘違いして、このバナーをクリックしてトラブルになっています。
CCJからのアドバイス
クリック後、画面が切り替わった際に、URLが別のものになっていないか確認することをお勧めします。このような自動表示バナー広告では「スポンサー広告」という趣旨のコメントが表示されますので、このような表示がないか注意を払いましょう。
（2）課金されることが英語の利用規約に小さく表記されている点
相談のあったサイトは、日本語で表示されており、“無料”であることが強調されています。しかしながら、入力画面上の“利用規約”リンクを開くと英語の長文が表示され、その中に「無料対象はトライアル期間のみであり、その後解約を申し出ない限り正会員として自動登録され、月額費用が発生する」ことが小さく表記されています。
また、「居住国確認」との理由で、登録時にクレジットカード番号などの登録を求められ入力していることから、月額費用などを引き落とされてしまいます。
CCJからのアドバイス
クレジットカード番号などの重要な個人情報を入力する際には、「利用規約」を必ず確認しましょう。探しても利用規約が見つからない、見つけたが英語で理解できない、という場合には、個人情報の入力は避けることをお勧めします。特に、支払いの目的以外でクレジットカード情報を入力することはやめましょう。
（3）事業者情報がはっきりしない点
相談いただいたサイトの多くは、日本語で表示されているページでは、会社概要などの事業者情報（社名、所在地等）を見つけることはできませんでした。さらに、英語表記のページにある事業者情報（海外）を調査したところ、既に休眠扱いになっていたケースもありました。
CCJからのアドバイス
一般的なネット通販にも共通しますが、サイト上の表現が不自然な場合には、契約を避けることをお勧めします。チェックポイントとしては、そもそも日本語表現がおかしい、表示されている住所が不自然だったり電話番号などの事業者情報が容易に見つけられない、セキュリティ会社の証明シールのリンクが切れているなどが挙げられます。
（4）日本国内の電話番号が機能しない点
相談のあったサイトでは、日本国内の問合せ用電話番号が表示されていますが、実際にかけると英語のアナウンスが流れ、英語が堪能な方でないと事業者とのコミュニケーションがとれません。海外事業者については、サイトは日本語でも電話は英語、ということは珍しくありません。
CCJからのアドバイス
個人情報の入力前に実際に電話が繋がり、ご自分でコミュニケーションがとれるか確認できれば最も安全です。しかし、ネット通販等を多用される方にとってはかなりの手間になりますので、少なくとも表記に不自然な点（市内局番を区切る箇所がおかしい等）がある場合には疑ってみることをお勧めします。また、検索サイトで電話番号を検索して、事業者情報が表示されるか調べることも有効な手段です。
以下の相談事例ページにも、詳しいチェックポイントのご紹介があります。合わせてご参考ください。
